航空機のパイロットを目指すにあたり、まずは自家用操縦士免許の取得を検討される方も多いのでは？ただ、意外とネットには免許取得の方法や流れ、それにかかる費用などを包括的にわかりやすく教えてくれる記事はありません。
そこで今回は、フライトスクールの運営をおこなっている著者が今までの知見を活かして下記のような疑問を解消します。
「そもそも自家用操縦士とは？」
「自家用操縦士免許の取得の流れやそれにまつわる費用は？」
「航空機を操縦するのに必要な自家用操縦士免許以外の資格とは？」
「自家用操縦士になった後のパイロット生活とは？」
この記事を読むことで、自家用操縦士を目指す上での疑問が解消され、次の行動を起こすことのサポートができればと思います。
そもそも「自家用操縦士」とは？
「自家用操縦士」とは、国土交通省航空局（JCAB：Japan Civil Aviation Bureau）が認定する国家資格の1つであり、ビジネス利用はできませんが、趣味として航空機を操縦するために必要な資格です。簡単にいうと、自動車免許の航空機版になります。
「自家用操縦士」の資格では、趣味としてフライトをしたり、家族や友人を乗せることはできますが、パイロットとして収入を得るためには「事業用操縦士」の資格が必要になります。また、飛行機・ヘリコプター・グライダー・飛行船と扱う航空機で免許がそれぞれ違うため、操縦したい航空機に合わせた訓練が必要です。
「自家用操縦士」を取得するまでの流れ
「自家用操縦士」の資格を取得するためには、自動車の免許を取得するのと同じようにフライトスクールと呼ばれる学校に通い、実技・学科を勉強することが一般的です。免許取得までの流れは下記になります。
1. フライトスクールに入校
2. フライトスクールにて学科・実技の対策
3. 学科・実技試験を受験し、合格すると「自家用操縦士」の取得
それぞれに関して説明していきます。
ステップ1：フライトスクールに入校
フライトスクールに入学すると、まずは身体検査を受けることが義務付けられています。自家用操縦士免許を取得する場合には、「第二種航空身体検査証明書」が必要です。
視力の質問をいただくことが多いのですが、「各眼について、各レンズの屈折度が（±）8ジオプトリーを超えない範囲の常用眼鏡により0.7以上に矯正することができること。」が条件です。メガネ・コンタクトで矯正し、視力が0.7以上であり、視力矯正の度合いが強すぎなければ基本的には問題ありません。
第二種航空身体検査に関する詳しい項目を知りたい方は、「航空身体検査マニュアル」をご確認ください。
ステップ2：フライトスクールにて学科・実技の対策
無事身体検査の基準を満たしたら、フライトスクールでの学科・実技の訓練が始まります。航空機の種類（飛行機やヘリなど）によって学習する内容は変わりますが、例えば、飛行機では下記のような内容を訓練します。
▼学科試験対策の内容（約100時間）
航空力学：揚力、抗力、推力、重力の関係など飛行機の基本的な仕組みや動き方
航空法規：航空機の運航に関する規則や飛行場の使用に関する規定などの航空交通のルールや法規
気象学：雲の種類、気圧、風のパターンなど飛行に影響を与える気象現象
航法：地図の読み方や、計器を使った位置の特定方法など目的地に正確に到達するための技術
飛行機システム：飛行機のエンジン、電子機器、燃料システムなど
操縦理論：離陸、着陸、旋回、緊急時の対応など実際の飛行操作に必要な理論
▼実技訓練の内容（約100時間）
基本空中飛行訓練…空中での操縦方法を学ぶ
離着陸訓練…離陸・着陸の操縦方法を学ぶ
非常操作訓練…エンジンが止まった際の操縦方法を学ぶ
計器飛行訓練…視界がない中でのモニタのみでの操縦方法を学ぶ
日本のフライトスクールの場合、免許取得までにかかる訓練の期間としては約6〜12ヶ月ほどです。期間に差があるのは、個人によって技量の習得度合いが違ったり、雨や曇の多い日本では実技訓練が満足にできないことがあるためです。
ステップ3：学科・実技試験を受験し、合格すると「自家用操縦士」の取得
スクールでの訓練を終え、基準をクリアできれば、次はいよいよ試験です。試験内容は下記になります。
学科試験
・航空工学
・航空気象
・空中航法
・航空通信
・航空法規
実技試験
・運航に必要な知識
・飛行前作業
・飛行機および場周経路における運航
・各種離陸および着陸ならびに着陸復行および離陸中止
・基本的な計器による飛行
・空中操作
・野外飛行および形式の特性に応じた飛行
・異常時および緊急時の操作
・航空交通管制機関等との連絡
・総合能力
はれて学科＆実技試験に合格すると、「自家用操縦士免許」を取得することができます。
意外と簡単!? 自家用操縦士試験の難易度・合格率とは？
合わせて、気になる自家用操縦士免許の難易度も紹介します。一般的には難しいと思われる自家用操縦士ですが、合格率は90％を超えます。
そのため、フライトスクールの学費訓練費を支払うことができれば、自動車免許と同様に、ほとんどの方が飛行機免許を取得することは可能です。
年齢が上がると技量の習得に時間がかかるため、訓練時間が伸びることはございますが、70代の方でも取得されておりますので、安心してチャレンジしてください。また、必要な勉強時間や他の資格と比較した難易度などは下記の記事で詳しく説明していますので、ご興味がある方は合わせてご確認ください。
飛行機免許の合格率・難易度を詳しくみる⇒
ヘリコプター免許の合格率・難易度を詳しくみる⇒
「自家用操縦士」を取得するまでにかかる費用
一般的によくお問い合わせをいただく固定翼（飛行機免許）と回転翼（ヘリコプター免許）の金額をご紹介します。
自家用操縦士 固定翼（飛行機免許）の費用
日本にて『自家用操縦士 固定翼』の免許を取得するために必要な平均的な費用は、約695万円〜1,092万円になります。アメリカで取得する場合は、約400万円〜と日本と比較して安く取得することが可能です。
自家用操縦士 回転翼（ヘリコプター免許）の費用
日本にて『自家用操縦士 回転翼』の免許を取得するために必要な平均的な費用は、約820万円〜1,270万円になります。アメリカで取得する場合は、約486〜万円と日本と比較して安く取得することが可能です。
アメリカでの取得は安い&期間も短くおすすめ
日本と比べ、航空機がより身近なアメリカでは、保険代や駐機代が安いため機体のレンタル費用が圧倒的に安く、また、免許取得に必要な訓練時間も短いです。日本の訓練期間は約6ヶ月〜12ヶ月ですが、アメリカでは約2〜3ヶ月と期間も短く、円安の今でも日本での訓練と比べて2分の1ほどの金額で免許が取得することが可能です。
取得した免許を日本に書き換えるのも、学科試験の5科目のうち、4科目が免除され、「法規」の合格のち、書類提出と簡単です。
アメリカで訓練を提供する当校ではスタッフ＆インストラクターも9割が日本人と日本語で安心、日本で免許切り替えのサポートも実施しております。興味のある方は下記からお問い合わせください。
この記事を書いたユニバーサルエアーで飛行機免許を取得する→
この記事を書いたユニバーサルエアーでヘリコプター免許を取得する→
フライトをするために「自家用操縦士」以外に必要な資格とは？
日本で航空機のフライトをするためには「自家用操縦士」の資格以外に、「特殊航空無線技士」の資格と「第2種 航空身体検査証明」が必要になります。
特殊航空無線技士
「特殊航空無線技士」とは、航空機に搭載された無線装置を操作するために必要な国家資格の1つです。資格取得のためには、学科、実技の試験に合格をする必要があります。実技では、無線通信機器を使った実際の操作にて判断されます。
第2種 航空身体検査証明
「第2種 航空身体検査証明」には有効期限があるため、期限が切れているとフライトすることができません。年齢によって有効期限は違い、下記となっております。
| 年齢 | 有効期限 |
|---|---|
| 40歳未満 | 5年、または、42歳の誕生日の前日までの期間のうち、いずれか期間の短い方 |
| 40歳以上50歳未満 | 2年、または、51歳の誕生日の前日までの期間のうち、いずれか期間の短い方 |
| 50歳以上 | 1年 |
商用パイロットは、第1種の航空身体検査となり、健康基準のハードルは高くなりますが、第2種の場合はそこまで高いハードルは求められません。そのため、60代、70代の方でも基準を満たすことができます。
「自家用操縦士」取得した後のフライトの楽しみ方
自家用操縦士となった後は、ご自身の好きなようにフライトを楽しむことができます。日本では、フライトクラブという機体の共同所有グループに入り、操縦を楽しむことが一般的です。家族や友人を乗せて、空からの景色を楽しんだり、夜景を見たり、旅行先にいくこともできます。
アメリカでは、機体のレンタルが一般的なので、クラブに属することなくレンタルして楽しむこともできます。また、日本ではいきなり操縦をすることはできず、事前にフライト計画書を提出することが求められますが、アメリカでは必要がないため、思い立ったタイミングで操縦を楽しむこともできます。
まとめ【自家用操縦士になるならユニバーサルエアー】
今回は、自家用操縦士を目指す方に関して、資格取得の方法から費用、取得後に待っている生活などをご紹介しました。
ユニバーサルエアーでは、「自家用操縦士免許」取得のサポートをおこなっています。日本より機体のレンタル代、保険料、駐機代が圧倒的に安いアメリカで訓練を実施することで、日本で免許取得を目指すよりお安い金額かつ早い期間で取得することが可能です。興味を持った方は下記のURLから資料のご請求をお願いいたします。
