小さい頃にドラマや映画の影響でヘリコプターパイロットになりたいと思ったことがある人も多いのではないでしょうか？ただ憧れたものの、どうやったらヘリパイになれるのかがわからなかったりと、具体的な方法は意外と知られておりません。実際に、皆さんの中にも下記のような疑問がある人が多いのではないでしょうか？
「ヘリコプターパイロットになるにはどのような方法があるんだろう？」
「ヘリコプターパイロットになるにはどれくらい大変なの？」
「必要な費用や期間ってどのくらい？」
そこで今回は、フライトスクールの運営をおこなっている著者が、今までの知見を活かして、上記のような疑問に加え、下記を解説していきます。
・ヘリコプターパイロットになるための3つの方法
・ヘリコプターパイロットの仕事内容と年収
・パイロットの将来性と需要
この記事を読むことで、ヘリコプターパイロットを目指す上での疑問が解消され、夢を叶えるための行動を起こすことのサポートができればと思います。
あなたが目指すのはプロ？それともアマチュア？
ひとえに、ヘリコプターパイロットといっても、実は大きく分けて2種類、プロとアマチュアのパイロットがあり、これらは取得する免許の種類によって区別されます。
プロを目指したいという方は「事業用操縦士」というビジネス目的で操縦をするために必要な免許を取得する必要があります。具体的な仕事としては、農薬散布、報道の取材、遊覧飛行、ドクターヘリ、災害ヘリなどが一般的です。この記事はヘリコプターパイロットが中心のため、エアラインパイロットになるための方法を知りたい方はこちらの記事を見てみてください。
一方、趣味としてフライトを楽しむアマチュアの方は、「自家用操縦士」という免許を取得する必要があります。他者から報酬を得ることはできませんが、操縦を楽しんだり、無償であれば、友達や家族を乗せて飛ぶことができます。
「自家用操縦士」の資格はアメリカで取得すると日本の約半分の金額で取得ができます。日本は機体のレンタル費用が駐機代や保険代の影響でかなり高いためです。当校では英語が苦手な人でも免許取得可能です、もしご興味ある方はぜひ資料請求してみてください。
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プロが教えるヘリコプターパイロットになる3つの方法
ヘリコプターパイロットになるための下記の3つの方法を解説していきます。
1. 大学のヘリコプターパイロットコースに進学し就職
2. フライトスクールにて事業用免許を取得し就職
3. 自衛隊・海上保安庁のヘリコプターパイロットになる
パイロットになる方法として、『自社養成パイロット』という会社が将来のパイロット候補を採用し、育てる制度を耳にした方も多いと思います。ただ、ヘリコプターパイロットにおいては、自社養成パイロット制度を用意している会社はありません。
ヘリコプターは、移動できるモノ・ヒトの数が旅客機と比べると限られ、売上を上げることが難しく、訓練費を会社が負担することによるリターンが少ないためです。
また、パイロットになるのに航空学校をイメージされる方も多いかと思いますが、航空学校にヘリコプターコースはございません。
大学のヘリコプターパイロットコースに進学
1つ目の方法は、大学のヘリコプターパイロット養成コースに進学し、パイロットになることです。現在、帝京大学のみがヘリコプターパイロットの養成コースを用意しております。
学費としては、4年間で合計1,788万円になります。費用は高額なものの、大学機関のため手厚い奨学金制度があります。
2023年は、一般試験では倍率4倍で2名、共通テストを含んだ試験では倍率3倍で1名の計3名の生徒が入学しております。試験内容としては、一般的な大学と同様の学科試験に加えて、2次試験として面接や操縦適性検査、航空身体検査があります。
ただし、こちらのヘリコプターコースは2025年3月で募集を停止予定とのことです。
フライトスクールにて事業用免許を取得し就職
2つ目の方法は、フライトスクールにて事業用免許を取得し、ヘリコプターパイロットとして就職することです。フライトスクールとは、パイロット就活に必要な免許取得をサポートする学校のことです。就職までの流れは下記になります。
1. フライトスクールに入学
2. 海外へ移動、訓練開始
3. 日本に帰国し、ライセンスの切り替え
4. 日本で事業用訓練開始
5. 学科・実技試験合格にて「事業用操縦士」免許の取得
6. 航空機使用事業の会社へと就職活動
訓練費を抑えるために、アメリカをはじめとする海外で初期訓練をおこない、帰国後、事業用訓練〜就活までのサポートがあります。訓練費は約1,500万円ほどで、1年〜1年半ほどで免許取得ができるので、就職までの時間が短く、どなたでもチャンレジが可能となります。
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自衛隊・海上保安庁のヘリコプターパイロット
3つ目の方法は、自衛隊または海上保安庁などの省庁のヘリコプターパイロットとして務めることです。ヘリコプターパイロットになるには、海上保安学校の航空過程を修了した後、海上保安大学校に入学し修了した後、適正に応じて配属されます。下記のような流れで免許取得をおこない、パイロットとなります。
また、自衛隊のパイロットになるためには、航空学生としてするか、入隊後に、航空隊への選抜試験に合格することによって目指す方法があります。これらの方法は、学校に通っている期間も収入があるため、費用を用意することが難しい方におすすめです。
ヘリコプターパイロットになるための3つの方法まとめ
ヘリコプターパイロットになるための3つの方法をご紹介しました。それぞれの道におけるおすすめの人や費用やかかる期間をまとめました。
| 取得方法 | 費用 | 期間 | 向いている人 |
|---|---|---|---|
| 私大パイロットコース | 約2,000万円 | 4年 | 高校生の方 |
| フライトスクール | 約1,500万円 | 2年 | 社会人・最短でパイロットを目指す方 |
| 自衛隊・海保 | – | 3年〜 | 費用を準備することが難しい方 |
実は民間のヘリコプターパイロットを目指す場合では、フライトスクールにて事業用免許を取得して、就職をすることが一般的です。これらの期間や費用をふまえて、ヘリコプターパイロットになりたい方はご自身にあった方法で目指してみることをおすすめします。フライトスクールでパイロットを目指したい方は下記から資料請求をお願いいたします。
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ヘリコプターパイロットが目指せる年収
夢の仕事であるパイロットですが、現実的な側面として年収がどれくらいか気になる方も多いのではないでしょうか？
そんな気になるヘリコプターパイロットの年収ですが、駆け出しのパイロットは約400〜500万円ほど、熟練のパイロットになると1,000万円を超えとなります。
パイロット業界では、スキルは飛行時間で判断されます。そのため、年収を上げるためには、最初は比較的低い年収にて、総飛行時間を積み上げ、その後、転職をすることで、年収を上げていくことが一般的です。
実際の求人情報などをもとに年収に関して調べた記事があるので興味ある方は下記の記事もご確認ください。
今からなっても遅くない？ヘリコプターパイロットの将来性と需要
ヘリコプターパイロットになったとしても、そもそも就職できるのかや、AIや車の自動運転に取って代わられないか将来性に不安を感じる方も多いのでは？そんな方へむけて、パイロットの今後の将来性と需要について、解説していこうと思います。
今後のヘリコプターパイロットの需要は増え続ける
実は、数年後には業界を支える団塊世代のパイロットの定年退職がせまっているため、ヘリコプターパイロット業界はかなりの人手不足です。実際に政府のレポートでは、ドクターヘリパイロットは50歳以上が65.5％を占めており、将来の多量退職に伴い、若手操縦士の需要が拡大する可能性があると述べています。
ヘリコプター操縦士の年齢構成として40代後半以降の方が半数以上を占めています。将来の大量退職に伴い、中長期的には若手操縦士の需要が拡大する可能性あり。
ヘリコプター操縦士の養成・確保に関する関係省庁連絡会議とりまとめ 概要
つまり、これからパイロットを目指す方にはかなり追い風がふいています。
実はAIなどの自動運転でパイロットの仕事がなくなることはない
AI技術がさらに進歩すれば、パイロットが不要となることを心配する方もいらっしゃると思います。安心してください。結論から言いますと、パイロットが必要ではなくなるほど、自動化が進むまでには、相当時間がかかるといわれています。
自動車などは自動運転にエラーが起きた場合、停止することで大きな事故を防ぐことができますが、ヘリは空を飛んでいるため、何かが原因で自動操縦が止まってしまうと墜落し、大きな事故を引き起こす可能性があります。そのため、操縦の大部分が自動運転に変わることがあっても、安全面やトラブル時の対処など、まだまだ不安や問題が多く、パイロットがいなくなるというのは考えにくいためです。
まとめ【パイロットになるならユニバーサルエアー】
今回の記事では、ヘリコプターパイロットを目指す方にむけて、パイロットになるためのすべての方法やそれぞれの費用、おすすめの人などを解説しました。将来の目標や現在の状況、予算などを考慮して、自分に合った方法で憧れのパイロットを目指しましょう。我々はあなたが航空業界に入ることを待っております。
当校では、パイロットになるための「事業用操縦士免許」取得のサポートをおこなっています。日本より機体のレンタル代、保険料、駐機代が圧倒的に安いアメリカで訓練を実施することで、日本で免許取得を目指すよりお安い金額かつ早い期間で取得することが可能です。興味がある方は下記のURLから資料のご請求をお願いいたします。
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