社会人として働いているものの、ヘリコプターパイロットになってみたいと考える人も多いのでは？またその中で下記のような疑問はありませんか？
「そもそも、自分の年齢からでもヘリコプターパイロットを目指すことはできるの？」
「ヘリコプターパイロットになったらどれくらいの年収が期待できるの？」
調べてみるものの、航空業界のネット情報は少なく、結果としてよくわからないと思ってしまう方も多いと思います。この記事では、フライトスクールの運営をおこなう著者が上記のような疑問から、今までの知見をいかして下記の疑問まで解決します。
・ヘリコプターパイロットになる方法
・30歳、35歳、40歳などの年齢ごとのヘリコプターパイロット就職の現実
・0からヘリコプターパイロットを目指すのにかかる費用や期間
この記事をきっかけにヘリコプターパイロットになる上での疑問が解消され、目標を叶えるための次の行動をするお手伝いができれば嬉しいです。
そもそもヘリコプターパイロットになる方法
社会人がヘリコプターパイロットになるには、フライトスクールに通い免許を取得した後に、就職することが一般的です。高校生や大学生など年齢が低いの場合は、自衛隊・海上保安庁のパイロット候補生として就職したり、大学のヘリコプターパイロットコースに入学してヘリパイを目指す方法などがあります。
ただ、30歳を超えると海上保安庁・自衛隊のパイロットの年齢基準を超えてしまっているため、その道でパイロットとなることは難しいです。大学のヘリコプターパイロットコースは、一般大学と同じく卒業まで4年かかります。そのため、就職に必要な資格を1年強といった短い期間で取得できるフライトスクールが一般的になります。
ヘリコプターパイロットとして就職するために必要な資格とは？
では、フライトスクールで取得する資格は何になるのでしょうか？ここでは、実際のヘリコプターパイロットの求人を見ながらお話していきましょう。
求人票に記載のある通り、ヘリコプターパイロットとして転職するための要件は、「事業用操縦士」「航空無線通信士」「第一種航空身体検査証明書」の3つになります。それぞれの資格を簡単に説明すると、下記です。
事業用操縦士：仕事としてヘリコプターを操縦することを許可する資格
航空無線通信士：人や物資の輸送をする航空機の無線操作をするために必要な資格
第一種航空身体検査証明書：仕事として航空機を操縦する人に求められている健康基準を満たしていることを示す証明書
逆にいうと、この3つの資格さえ持っていれば、ヘリコプターパイロットとして転職することが可能です。フライトスクールでは、これらの資格取得することに特化した学校になります。
フライトスクールに入学してからパイロットとして就職するまでの流れ
次に、フライトスクールに入学してからパイロットとして就職するまでの流れを見ていきます。大きくは下記の4STEPにて就職まで進んでいきます。
1. フライトスクールに入学
2. フライトスクールで学科・実技の訓練
3. 学科・実技試験合格にて「事業用操縦士」免許の取得
4. 航空機使用事業の会社へと就職活動
「事業用操縦士」には下記の受験資格があります。ヘリコプターの総フライト時間が150時間以上、そのうち、35時間以上を機長として飛行をはじめ細かい条件があります。フライトスクール内の訓練でそれらを満たした上、実技や学科で合格するための内容を教えていきます。
フライトスクールでは、訓練費を抑えるために、アメリカをはじめとする海外で初期訓練をおこない、帰国後、事業用訓練〜就活までのサポートがあります。訓練費は約1,500万円ほどで、1年〜1年半ほどで免許取得ができるので、就職までの時間が短く、どなたでもチャンレジが可能となります。
フライトスクールでパイロットを目指したい方は下記からお問い合わせください。
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「事業用操縦士」の資格と比較して、「航空無線通信士」「第一種航空身体検査証明書」は取得が簡単です。「航空無線通信士」は学科・実技の試験を合格すると取得可能ですし、「第一種航空身体検査証明書」は航空身体検査をおこなっている病院で検査をし、基準を満たしていれば取得できます。
未経験から30歳でヘリコプターパイロットとして就職できるのか？
では、本題である『30歳でヘリコプターパイロットになれるか』ですが、結論として、30歳でしたら0からのスタートでも全く問題なくヘリコプターパイロットを目指すこと可能です。就職活動をするのが32歳となっても、就職にはほとんど影響がないといえます。
日本のエアラインパイロットは36歳を超えると採用されるのがかなり難しくなります。それと同じく、ヘリコプターパイロットも年齢の目安として、就職活動をする年が35歳でしたら、年齢の影響は受けづらいと思っていただいても構いません。
30代後半、40代でヘリコプターパイロットにはなれるの？
一方、30代後半、40歳を超えて未経験で就職したいとなるとハードルは高くなります。なぜなら、パイロットの教育には膨大なコストがかかるため、企業としてはなるべく長く働けるパイロットを採用したいと考えるためです。
とはいえ、当然ながら可能性が全くない訳ではありません。基本的にヘリコプターパイロットの求人には年齢基準がありません。応募の土台には乗ることができているため、企業に採用するメリットを訴求することができれば就職をすることはもちろん可能です。日本のエアラインパイロットは36歳以上ですと基本的に就職はできませんが、ヘリコプターパイロットにはまだチャンスがあります。
そのため、どうしても諦めることのできない夢でしたら、人生1度きりです。決して悲観的にならず、ヘリコプターパイロットになることをおすすめします。
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ヘリコプターパイロットの平均年収はいくら？
気になるへリコプターパイロットの年収ですが、駆け出しの操縦士は500万円ほど、熟練の操縦士になると1,000万円以上です。職人と同じで、経験や技量が上がれば、収入も上がります。他の職業と比べても、比較的年収は高いといえるでしょう。
実際の求人をもとにヘリコプターパイロットの平均年収に関して徹底的に調査をしておりますので、興味がある方は下記の記事もご確認ください。
ヘリコプターパイロットになるに必要な免許取得に1,000万円以上の訓練費用がかかってしまうものの、その後の年収を考えるとその価値は十分にあるといえます。
現在、公共性の高いドクターヘリや消防ヘリ、防災ヘリなど、ヘリコプターの需要が大幅に増えており、どこもパイロット不足が深刻化しています。駆け出しパイロットがすぐにドクターヘリパイロットになれる訳ではないですが、中堅パイロットがドクターヘリに従事することによって、新人の求人は着実に増加してきています。確かな技量と資格があれば、就職先に困ることはないでしょう。
ドローン・自動運転の普及でヘリコプターパイロットの仕事はなくなる？
ヘリコプターパイロットを仕事にする以上、いつまで仕事としての需要があるのか気になりますよね。ドローンや自動運転におけるヘリコプターパイロットの需要低下はあるのでしょうか？
結論から伝えますと、それらの普及によりヘリコプターパイロットの仕事はなくなることはありません。1つ目の理由としては、ヘリコプターという乗り物の特性からです。車は自動運転にエラーが起きた場合、止まれば大きな事故を防ぐことができますが、ヘリコプターは空を飛んでいるため、何かが原因で自動操縦が止まってしまうと墜落し、大きな事故を引き起こす可能性があります。そのため、操縦の大部分が自動運転に変わることがあっても、パイロットがいなくなるというのは考えにくいです。
2つ目の理由としては、技術的な問題です。ドローンは人員や大きな荷物を輸送することを前提に作られていません。仮にそのような大型のドローンが作られたとしても、まだまだ時間がかかります。また、自動運転も同様で、車は2次元（左右）ですが、ヘリコプターは3次元（上下左右）と処理するものが圧倒的に増えます。そのため、ヘリコプターの自動運転を開発するのにもおそらく長い時間を必要とするでしょう。
これらの理由により、ヘリコプターパイロットの需要がなくなることはまずありません。特に、災害が多い日本では防災ヘリコプターを増やすために、むしろ需要が増える可能性もあります。
まとめ【ヘリコプターパイロットになるならユニバーサルエアーへ！】
今回は、年齢によるヘリコプターパイロットの就職のリアルに関して解説しました。実は30代で未経験でも目指すことのできるヘリコプターパイロット。夢を諦め切れない方はぜひチャンレジしてみてはいかがでしょうか？
当校ではアメリカでの訓練を実施することにより、費用や期間を抑えて「事業用操縦士」の資格を取得することが可能です。ご興味のある方は公式LINEにてご質問を回答することも可能ですので、まずは、下記のサービスサイトより資料請求いただけると幸いです。
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