ヘリコプター免許の取得を目指している、もしくは検討しているけれど、「正直お金のことが心配…。具体的な費用や期間はどうなのか？」「できるだけ費用を抑えたい。どういったスクールがいいのか？」こんなお悩みをお持ちの方は多いのではないでしょうか？
現在日本では深刻なヘリコプターのパイロット不足に陥っています。その原因として、養成の場が少なく多額の費用がかかってしまうことです。本記事では、ヘリコプター免許の取得に向けてもっとも悩みが多い「ホントにかかる費用」について、実例をもとに詳しく解説していきます。
そもそもヘリコプター免許は大きく３種類ある
ヘリコプター免許の種類は大きく分けて３種類。自家用操縦士免許・事業用操縦士免許・定期運送用操縦士免許とそれぞれ区別された資格が存在します。
趣味でフライトを楽しみたいなら「自家用操縦士免許」
自家用操縦士免許とは、趣味として個人的に回転翼（ヘリコプター）の操縦をするための免許です。他者から報酬を得るなどの、事業目的の飛行はできませんが、無償であれば、友達や家族を乗せて飛ぶことができます。
個人でヘリコプターを持ったり、機体を共同所有して、趣味としての操縦を楽しみたい方に必要な免許になります。
ヘリパイを目指すなら「事業用操縦士免許」
事業用操縦士免許とは、報道の取材や、上空からの遊覧、農薬を撒く、などといったビジネスを目的として、ヘリコプターの操縦をするために必要な免許です。仕事としてプロのパイロットを目指したいという方は、自家用の免許を取得した後にで、事業用操縦士免許を取得する必要があります。
就職後に取得する「定期運送用操縦士免許」
定期運送用操縦士免許とは、ヘリコプターの定期便を操縦するための国家資格です。操縦士の最上位と言われており、もっとも取得が困難となっている免許です。こちらは1,500時間以上の総飛行時間が必要となっており、就職後に何年もの飛行訓練を経てから取得するのが一般的です。
自家用ヘリコプター免許の取得にかかる費用
自家用免許は国内取得する方法と海外で取得する方法があり、それぞれでかかる費用が違います。日本では約820万円〜1270万円、アメリカでは約486万円〜659万円ほどが訓練費の相場になります。
| 日本 | 約820〜1270万円 |
| アメリカ | 約486〜659万円 |
一般的に海外では機体レンタル費用が安いため、日本で取得するよりも安く免許取得が可能と言われています。まずは、日本でかかる費用をみていきましょう。
※ドル円=150円を想定
日本のフライトスクールでかかる費用：約820万円〜1,270万円
国内のフライトスクールの場合、約820万円〜1270万円ほどが相場価格になります。訓練費用の内訳は下記になります。
- 入学金
- 教材費
- 座学訓練費
- 飛行訓練費
- 機体のレンタル費
- その他費用(燃料費・保険代・空港利用料など)
各項目でかかる金額は下記になります。
| 項目 | 単価 | 時間・回数 | 費用 |
|---|---|---|---|
| 入学金 | 20〜40万円 | 1回 | 20〜40万円 |
| 教材費 | 20〜30万円 | 1回 | 20〜30万円 |
| 座学訓練費 | 0.5〜2万円/時間 | 80時間 | 40〜160万円 |
| 飛行訓練費（機体レンタル含む） | 7〜10万円/時間 | 100時間 | 700〜1,000万円 |
| その他 費用 | 20〜40万円 | 1回 | 20〜40万円 |
| 合計 | 約820〜1,270万円 |
ただ、フライトスクールによっては企業努力によりこれらの相場より安く取得が可能な会社もあります。また、個人の技量によっては訓練時間の短縮が可能ですので、費用はあくまで相場価格として認識してください。
では、各項目が実際にこれぐらいの金額がかかるか、ウェブの情報をもとにみてみましょう。
入学金にかかる費用：約20万円〜40万円
フライトスクールにもよりますが、入学金としては約20〜40万円になります。例えば、下記フライトスクールの費用例ですと、40万円、15万円と設定されております。
教材にかかる費用：約20万円〜30万円
教材費としては約20万円が一般的です。
座学訓練にかかる費用：約40万円〜120万円
座学の費用はフライトスクールごとに大きく違います。下記の例では、8,481円/時間、5000円/時間、3.3万円/時間と設定されております。そのため、1時間の料金は約0.5〜3万円ほどということがわかります。
飛行訓練＋機体のレンタルにかかる費用：700万円〜1,000万円
日本でのヘリコプター免許取得が海外と比較して高くなる理由は、この飛行訓練費用にあります。日本の実技試験は難しく、海外と比べてそもそも飛行訓練時間が長くなることと、海外に比べて保険代や駐機代、燃料費が高いため、機体のレンタル費用も高くなることで、飛行訓練にかかる費用が高くなってしまいます。
実際に、日本で資格取得するために必要な飛行訓練時間は一般的に約100時間と言われています。一方、アメリカですと約60時間ほどと約半分です。また、1時間あたりの機体レンタル費用も日本は約7〜10万円ほどですが、アメリカですと約5〜6万円と安いです。
実際に下記例では、1時間あたりの費用は7万円、9.28万円と設定されています。
したがって、再掲になりますが日本では下記の相場金額となります。
| 項目 | 単価 | 時間・回数 | 費用 |
|---|---|---|---|
| 入学金 | 20〜40万円 | 1回 | 20〜40万円 |
| 教材費 | 20〜30万円 | 1回 | 20〜30万円 |
| 座学訓練費 | 0.5〜2万円/時間 | 80時間 | 40〜160万円 |
| 飛行訓練費（機体レンタル含む） | 7〜10万円/時間 | 100時間 | 700〜1,000万円 |
| その他 費用 | 20〜40万円 | 1回 | 20〜40万円 |
| 合計 | 約820〜1270万円 |
アメリカのフライトスクールでかかる費用：約486〜659万円
アメリカのフライトスクールの場合、約486万円〜659万円が相場価格になります。日本の訓練と同様の項目に追加して、アメリカでの訓練のために、下記の費用が加わります。
- VISA、I-20、TSAなど海外で訓練を実施するための申請手続き
- 宿泊費
- 往復の航空券
- 海外保険料
各項目でかかる金額は下記になります。
| 項目 | 単価 | 回数・時間 | 費用 |
|---|---|---|---|
| 入学金 | 20〜30万円 | 1回 | 20〜30万円 |
| 教材費 | 10〜20万円 | 1回 | 10〜20万円 |
| 座学訓練費 | 1万円/時間 | 60時間 | 60万円 |
| 飛行訓練費（機体レンタル含む） | 5〜6万円 | 60時間 | 300〜360万円 |
| その他 費用 | 30〜50万円 | 1回 | 30〜50万円 |
| アメリカ訓練に必要な手続き | 20〜30万円 | 1回 | 20〜30万円 |
| 往復航空券 | 10万円 | 1回 | 10万円 |
| 海外保険代 | 2〜3万円/月 | 3ヶ月 | 6〜9万円 |
| 宿泊費 | 0.5〜1万円/日 | 90日 | 30〜90万円 |
| 合計 | 約486〜659万円 |
国内のフライトスクールと比べて、入学金や座学訓練費はそれほど変わらないものの、教材費は約2分の1ほど、特に多額の費用がかかってしまう機体レンタル費用は約2分の1〜3分の1ほど、最終的にも合計が約2分の1の金額となっています。
留学に必要な申請料や費用を合わせても約500万円前後の金額になることがわかります。ユニバーサルエアーではアメリカでのヘリコプター免許の取得サポートを行っていますので気になった方は下記より資料請求お願いします。
＜日本 vs アメリカ＞自家用のヘリコプター免許にかかる総費用
日本とアメリカそれぞれでかかる訓練費は下記にようになり、アメリカで取得する方が安くすみます。
| 日本 | 約820〜1,270万円 |
| アメリカ | 約486〜659万円 |
アメリカのフライトスクールを選ぶ大きなメリットとして、費用の安さにあります。アメリカでは、ヘリコプターなどの航空機は日本ほど特別な乗り物ではありません。そのため、ヘリコプターのレンタルや中古販売が、一般的に行なわれているので、機体レンタル費用が安く済むというのが1つの理由です。そのため、訓練費は滞在費などを含めても、日本と比べて費用をかなり抑えることができます。
ユニバーサルエアーでは、免許取得までに必要な手続きから就職までの手厚いサポートを行なっております。自家用操縦士の免許取得までの期間は2〜3ヶ月で、費用は410万円〜。生活スタイルなどに合わせたカリキュラムを準備しており、自分に合ったコースを選ぶことができます。ヘリコプター免許の取得をお考えの方やご興味のある方は、下記のURLから資料のご請求をしていただけます。
次からはヘリコプター免許取得の方法を説明します。
自家用ヘリコプター免許の取得方法
免許を取得するためには、学科試験と実技試験に合格する必要がありますが、実技試験を申請するまでに以下の受験資格を満たしておくことが必須です。
受験資格
身体検査
操縦練習許可書を国土交通省に提出し、航空身体検査証明を取得する必要があります。
主な検査内容としては、
・眼科
・内科
・耳鼻咽喉科
・精神神経科
特に「視力」は非常に重要で、普段の視力測定のほかに、眼圧の測定や遠近感の検査、色覚の関する検査など、細かく実施されます。
「航空特殊無線技士」資格の取得
この資格の取得方法は、年に3回ほど行なわれている試験に合格する、もしくは養成過程に参加して修了試験に合格すれば取得が可能です。
資格試験
試験内容は以下の通りです。
学科試験：
・航空工学
・航空気象
・空中航法
・航空通信
・航空法規
実技試験：
・運航に必要な知識
・飛行前作業
・飛行機および場周経路における運航
・各種離陸および着陸ならびに着陸復行および離陸中止
・基本的な計器による飛行
・空中操作
・野外飛行および形式の特性に応じた飛行
・異常時および緊急時の操作
・航空交通管制機関等との連絡
・総合能力
まずは、学科試験と航空無線試験を受けます。合格すると口述試験と実技試験です。晴れてすべての試験に合格すると、自家用操縦士免許を取得することができます。
事業用ヘリコプター免許の取得にかかる費用
事業用免許を取得する場合、アメリカで自家用免許を取得すると同時に、機長時間を稼ぐ訓練をした上で、日本で事業用訓練を実施する、という流れが一般的です。
なぜなら、自家用免許はアメリカで取得する方が費用を抑えることができるからです。
それにかかる金額としては、アメリカでは約800万円（6ヶ月）ほど、日本では追加訓練で500万円ほどで、計1,300万円が訓練費としてかかります。事業用ヘリコプター免許の取得をお考えの方やご興味のある方は、下記のURLから資料のご請求をしていただけます。
プロを目指す！事業用免許の取得方法
事業用操縦士免許を取得するには、下記の飛行時間に関する要件を満たさなければいけません。学科試験では、航空工学や気象についての知識、空法や通信についての試験をします。実技試験では、自家用操縦士免許と同じく知識や操縦の技術の試験をします。また、機長として飛行する際に「航空無線通信士」「第1種航空身体検査」が必要となります。
受験資格
身体検査
第1種航空身体検査は指定された医療施設で行われます。年に1回の更新が必要となります。
資格試験
試験内容は以下の通りです。
学科試験：
・航空工学
・航空気象
・空中航法
・航空通信
・航空法規
実技試験：
・外部視認飛行
・野外飛行
学科試験、口述試験、実技試験に合格すると事業用操縦士免許を取得することができます。
ヘリコプターパイロットの年収から考える事業用免許の魅力
へリコプターパイロットの年収ですが、駆け出しの操縦士は500万円ほど、熟練の操縦士になると1,000万円以上です。職人と同じで、経験や技量が上がれば、収入も上がります。他の職業と比べても、比較的年収は高いといえるでしょう。
ヘリコプターパイロットになるに必要な免許取得に1,000万円以上の訓練費用がかかってしまうものの、その後の年収を考えるとその価値は十分にあるといえます。
現在、公共性の高いドクターヘリや消防ヘリ、防災ヘリなど、ヘリコプターの需要が大幅に増えており、どこもパイロット不足が深刻化しています。その結果、駆け出しパイロットがすぐにドクターヘリパイロットになれるわけではないですが、中堅パイロットがドクターヘリに従事することによって、新人の求人は着実に増加してきています。確かな技量と資格があれば、就職先に困ることはないでしょう。
訓練費が用意できない場合も免許取得が可能！？
ヘリコプターパイロットになるには、多額の費用が必要になるということがよくわかりました。「免許を取得する費用がなく、経済的に難しい…」「費用はどのようにして用意すればいいの？」という方も多いでしょう。そこで、現在の貯金から費用をまかなうことが難しい場合、教育ローンを利用するという方法があります。
免許取得に使えるローン
教育ローンは、学生の教育費に利用するイメージが強いかもしれませんが、社会人が働きながら学ぶ場合でも利用することが可能です。教育ローンの手続きは2週間程度かかるのが一般的です。
もちろん、ローンの返済が発生してしまいますが、将来的には支出を上回る収入が得られる可能性があります。実際に、働きながら学べる教育ローンの利用でヘリコプターに限らず、航空機操縦免許の取得をされる方というのは珍しくありません。
そこで、いくつかの教育ローンサイトをまとめてみました。
りそな銀行：https://www.resonabank.co.jp/kojin/edu/?bank=rb_unite
JAバンク：https://www.jabank.org/loan/kyoiku/
三井住友銀行：https://www.smbc.co.jp/kojin/mokuteki_loan/kyouiku_m/
楽天銀行：https://www.rakuten-bank.co.jp/loan/education/
これ以外にもイオン銀行や三菱UFJ銀行など、さまざまな民間金融機関の教育機関があります。それぞれ違った条件や特徴があるので、ご自身にあった教育ローンを調べて選ぶと良いでしょう。
下記ウェブサイトでは、実際に教育ローンで事業用免許を取得し、ヘリコプターパイロットとして就職された方の声が掲載されています。
教育ローンでヘリコプターパイロットになった人の声 自分の貯蓄や両親から借りたりして用意できた自己資金は450万円。不足分の750万円は、みずほ銀行と千葉信用金庫から借りました。どちらも元金据置型の教育ローンにしたので、元金の支払は2014年5月から。それまでは利息だけの支払です。ちなみにみずほ銀行が月に10,000円、千葉信用金庫が8,000円です。
教育ローンで叶った、航空機ライセンスの取得
〜〜〜中略〜〜〜
念願のヘリコプター操縦士として、しかも海上保安庁のヘリパイになることができてとてもうれしいです。
まとめ【ヘリコプター免許ならユニバーサルエアー】
いかがでしたでしょうか？本記事では、ヘリコプター免許取得にかかる費用について、詳しく解説していきました。民間のヘリコプターパイロットを養成する公的機関は、自衛隊を除いて他にありません。そのため、ヘリコプターパイロットになるためにはフライトスクールに入ることが必要です。就職するまでに約1千万円以上の資金が必要となります。しかしながら、コツコツと技量・経験を積んで、頑張り次第では高収入が望めるやりがいのある仕事です。プロとしてだけでなく、趣味としても、夢のある資格です。日本では、パイロット不足が深刻化している今が、大チャンスです。
フライトスクール選びにお困りの方は、自分自身に合ったスクールを見つけるためにも、まずは資料請求からはじめてみましょう。今回ご紹介したスクールにご興味をお持ちの方は、下記のURLから資料のご請求をしていただけます。
