ヘリコプター免許の取得に興味があるものの、下記のような悩みをかかえていませんか？
「国内でヘリコプター免許を取得したいが、何から始めればいいかわからない」
「国内でヘリコプター免許の取得にかかる費用や期間は？」
ヘリコプターの免許を取得するためには、どこで、何から始めれば良いのだろう？そんな方のために、今回は、日本国内でヘリコプターの免許取得方法を解説していきます。この記事では、航空会社でフライトスクールの運営をおこなっている著者が、今までの知見を活かして、上記のような疑問に加え、下記のような疑問を解消します。
・国内でヘリコプター免許を取得する方法
・短期間&格安でヘリコプター免許を取得する方法
・国内でヘリコプター免許取得にかかる期間と費用
・国内でヘリコプター免許を取得するメリットとデメリット
この記事を読むことで、プロのパイロットを目指したり、趣味でフライトを楽しんだりするために必要なヘリコプター免許を取得する上での疑問が解消されます。ヘリコプターパイロットになる夢を叶えるための手助けとなれば幸いです。
そもそもヘリコプター免許には大きく３種類ある
実は、ヘリコプター免許は大きく分けて３種類あり、どの免許を取得するかによって、期間や金額は異なります。自家用操縦士免許・事業用操縦士免許・定期運送用操縦士免許とそれぞれ区別された資格が存在します。
趣味でフライトを楽しみたいなら「自家用操縦士免許」
自家用操縦士免許とは、趣味として個人的に回転翼（ヘリコプター）の操縦をするための免許です。他者から報酬を得るなどの、事業目的の飛行はできませんが、無償であれば、友達や家族を乗せて飛ぶことができます。機体の共同所有をするフライトクラブに加入して、操縦そのものを楽しんだり、海の上や、自分の住んでいる街を飛ぶ遊覧飛行など、趣味としてフライトを楽しみたい方が取得をする免許です。
ヘリパイとして働く「事業用操縦士免許」
事業用操縦士免許とは、報道の取材や、上空からの遊覧、ドクターヘリや災害ヘリなどといったビジネスを目的として、ヘリコプターの操縦をするために必要な免許です。仕事としてプロのパイロットを目指したいという方は、自家用の免許を取得した後で、事業用操縦士免許を取得する必要があります。
就職後に取得する「定期運送用操縦士免許」
定期運送用操縦士免許とは、ヘリコプターの定期便を操縦するための国家資格です。操縦士の最上位と言われており、もっとも取得が困難となっている免許です。こちらは1,500時間以上の総飛行時間が必要となっており、就職後に何年もの飛行訓練を経てから取得するのが一般的です。
最初に目指す自家用ヘリコプター免許を取得する流れ
プロのパイロットに必要な事業用免許も、まずは自家用ヘリコプター免許を取得する必要があります。そのため、まずは自家用免許の取得を目指しましょう。ヘリコプター免許は、車免許と同様に、商用と普通で免許の種類が異なります。自家用免許とは、自動車でいうところの「普通免許」にあたるもので、個人の趣味としてフライトを楽しむことができますが、商用の飛行はできません。ヘリコプター免許取得の一般的な流れとして、大きく3ステップあります。
ステップ1：フライトスクールの入学
ステップ2：フライトスクールでの訓練
ステップ3：学科試験・実技試験
個人でレンタルをして実施するという方法もありますが、スキルの習得が容易ではないのでおすすめしません。車の免許と同様に実技試験があるため、まずはフライトスクールへの入学が一般的となります。それでは、各ステップごとに詳しく説明していきます。
ステップ1：フライトスクールの入学
フライトスクールに入学すると、まずは身体検査を受けることが義務付けられています。自家用操縦士免許を取得する場合には、第二種航空身体検査証明書が必要です。身体検査の中でも「視力」は非常に重要です。下記が視力の基準になります。
・各眼が裸眼で0.7以上の遠見視力を有すること。
・各眼について、各レンズの屈折度が（±）8ジオプトリーを超えない範囲の常用眼鏡により0.7以上に矯正することができること。
視力測定のほかに、眼圧の測定や遠近感の検査、色覚の関する検査など、細かく実施されます。また、レンズの屈折度が（±）8ジオプトリーを超えない範囲となっていますが、こちらは医療機関や眼鏡店で簡単に調べることができます。視力が不安な人は事前に調べておくことをおすすめします。
第二種航空身体検査に関する詳しい項目に関しては、「航空身体検査マニュアル」をご確認ください。
ステップ2：フライトスクールでの訓練
航空身体検査で問題がなければ、次は訓練を行います。実技試験を申請するまでに以下の受験資格を満たしておくことが必須で、下記の基準を満たすように訓練を実施します。
ステップ3：学科試験・実技試験
スクールでの訓練を終え、基準をクリアできれば、次はいよいよ試験を受験します。学科試験&口述試験&実技試験を受けます。
学科試験
・航空工学
・航空気象
・空中航法
・航空通信
・航空法規
実技試験
・運航に必要な知識
・飛行前作業
・飛行機および場周経路における運航
・各種離陸および着陸ならびに着陸復行および離陸中止
・基本的な計器による飛行
・空中操作
・野外飛行および形式の特性に応じた飛行
・異常時および緊急時の操作
・航空交通管制機関等との連絡
・総合能力
晴れてすべての試験に合格すると、自家用操縦士免許を取得することができます。また、日本で飛行するためには自家用操縦士免許に加えて、「航空特殊無線技師」の資格が必要になります。
国内で自家用ヘリコプター免許取得にかかる費用と期間
国内のフライトスクールの場合、約800万円〜1270万円ほどが相場価格になります。訓練費用の内訳は下記になります。
・入学金
・教材費
・座学訓練費
・飛行訓練費
・機体のレンタル費
・その他費用(燃料費・保険代・空港利用料など)
それでは、各項目でかかる金額に関して詳細をみていきましょう。各項目でかかる金額は下記になります。
| 項目 | 単価 | 時間・回数 | 費用 |
| 入学金 | 20〜40万円 | 1回 | 20〜40万円 |
| 教材費 | 20〜30万円 | 1回 | 20〜30万円 |
| 座学訓練費 | 0.5〜2万円/時間 | 80時間 | 40〜160万円 |
| 飛行訓練費（機体レンタル含む） | 7〜10万円/時間 | 100時間 | 700〜1,000万円 |
| その他 費用 | 20〜40万円 | 1回 | 20〜40万円 |
| 合計 | 約800〜1,270万円 |
受験資格としては、総飛行時間40時間が最低限必要になります。ただ、日本で試験に合格するための技量をつけるためには、約100時間ほどの実技訓練が必要になります。また、学科試験対策の座学も約100時間ほどとなります。
フライトスクールによっては企業努力によりこれらの相場より安く取得が可能な会社もあります。また、個人の技量によっては訓練時間の短縮が可能ですので、費用はあくまで相場価格として認識してください。
短期間&格安で免許を取得する方法がある！？
短期間&格安で免許を取得する方法として、海外で取得する方法があります。まず費用ですが、国内では約800〜1,270万円ほどかかるところ、海外では約486〜659万円ほどが訓練費の相場になります。
| 国内 | 約800〜1,270万円 |
| 海外 | 約486〜659万円 |
海外のヘリコプター免許費用が安い理由は、実技訓練費用にあります。日本と比較して、海外は実技試験は容易なため、訓練は合計約60時間と短くなることと、保険代や駐機代、燃料費が安いため、機体のレンタル費用も安くなるためです。続いて、期間ですが、国内で6ヶ月〜10ヶ月、海外で2ヶ月〜3ヶ月かかります。国内では必要な訓練時間は座学、実技ともに約100時間と言われていますが、海外ですと約60時間ほどと約半分の期間で取得が可能なため期間も短くすることが可能です。
| 国内 | 海外 | |
| 座学訓練 | 100時間 | 60時間 |
| 実技訓練 | 100時間 | 60時間 |
ユニバーサルエアーでは、免許取得までに必要な手続きから就職までの手厚いサポートを行なっております。自家用操縦士の免許取得までの期間は2ヶ月〜3ヶ月で、費用は410万円〜。生活スタイルなどに合わせたカリキュラムを準備しており、自分に合ったコースを選ぶことができます。また、訓練はすべて日本語で行っているので、英語に自信がない方でも安心して学ぶことができます。ヘリコプター免許の取得をお考えの方やご興味のある方は、下記のURLから資料のご請求をしていただけます。
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プロを目指す事業用ヘリコプター免許を取得する流れ
仕事としてプロのパイロットを目指したいという方は、自家用の免許を取得した後で、事業用操縦士免許を取得する必要があります。事業用操縦士免許を取得するには、下記の飛行時間に関する要件を満たさなければいけません。また、事業用免許では飛行する際に「航空無線通信士」「第一種航空身体検査」が必要となります。それでは、各ステップごとに詳しく説明していきます。
ステップ1：フライトスクールの入学
フライトスクールに入学して、航空身体検査を受けます。事業用免許を取得する場合には、第一種航空身体検査証明書が必要です。第一種航空身体検査は指定された医療施設で行われます。年に1回の更新が必要となります。第一種航空身体検査に関する詳しい項目に関しては、「航空身体検査マニュアル」をご確認ください。
ステップ2：フライトスクールでの訓練
航空身体検査で問題がなければ、次は訓練を行います。自家用免許に必要な総飛行時間は40時間ですが、事業用では150時間以上が必要です。
ステップ3：学科試験・実技試験
スクールでの訓練を終え、飛行履歴をクリアできれば、次はいよいよ試験を受験します。
学科試験
・航空工学
・航空気象
・空中航法
・航空通信
・航空法規
実技試験
・外部視認飛行
・野外飛行
学科試験、口述試験、実技試験に合格すると事業用操縦士免許を取得することができます。
国内で事業用ヘリコプター免許取得にかかる費用と期間
事業用操縦士免許取得には1,200万〜1,800万円ほどの訓練費が必要となり、取得までに1〜2年かかります。
または、すでに自家用免許を取得されていて、事業用申請に必要な機長時間付けなどの準備が済んでいる場合は、追加訓練として500万円ほどの費用がかかります。
国内でヘリコプター免許を取得された方の体験談
つづいて、国内で事業用ヘリコプター免許を取得された方の体験談をご紹介します。
アメリカ留学した際にヘリコプターと飛行機を操縦する機会があり、その時に感じたヘリコプターを操縦する楽しさ、自由に飛んでいる感じが忘れられず、特に目指したい職業もなかったためヘリパイロットを目指しました。
約1年半の目標であった事業用操縦士になる事ができて一安心と言った感じです。
へリコプターはエンジンが停止した場合でも地上へ安全に降ろすオートローテーションという緊急操作があります。直進オートローテーションがなかなかスポットに入らず、いつまで経っても苦戦し、奥が深くて難しかったです。初めてヘリコプターを操縦した日のホバリングも難しかったですが、ホバリングはなれれば自転車に乗るように楽にできるようになります。
三舵の動きをうまく操作できるようになると、まるで、体の一部のようにヘリコプターが動いてくれる感覚がとても楽しかったです。
座学では、さまざまな内容を細かく教えてくれます。単に教科書や資料を自分で見ただけでは解決しにくいものをかみ砕いて教えてもらえたので理解しやすく記憶にも残りやすいです。
正直訓練は厳しく、求めるレベルも高いため何度も心が折れそうになりました。しかし、知識の構築、一日一日のフライトに魂を込め確実に技術の習得、何よりヘリコプターを愛する気持ち、これさえあれば確かな自信となり誰もがパイロットになれると思います。
応援してくれた家族、教官、整備士、スタッフ、学生の方々へ感謝の気持ちでいっぱいです。またここで作り上げた自分の能力、知識を今後も維持向上させていく為に合格して安心した気持ちよりも燃えるような闘志が優っています！今後も高いモチベーションを維持したいと考えています。
要約元：合格者の声
国内訓練とアメリカ訓練の違い
国内訓練とアメリカ訓練のさまざまな違いをまとめてみました。それでは、詳しくみていきましょう。
訓練環境の違い
日本は雨や曇など天候が安定しない日が多いため、訓練の時間を取ることが難しいですが、仕事をしながら取得を目指すことが可能です。一方、アメリカはエリアによっては平均月に2日ほどしか雨がふらないなど天候が安定しているため訓練を効率的に実施することが可能ですが、免許取得に3ヶ月間とまとまった期間が必要になります。
費用の違い
日本の試験の難易度は高く、試験に合格するための技量を得るには、長い訓練期間とその費用が必要となります。また、保険代や駐機代、燃料費が高いため、機体のレンタル費用も高くなり、実技訓練にかかる費用が高くなってしまいます。一方アメリカでは、日本ほど試験は難しくなく、短期間での免許取得が可能です。また、ヘリコプターなどの航空機は日本ほど特別な乗り物ではありません。そのため、機体レンタル費用が安く、訓練費は滞在費などを含めても、費用をかなり抑えることができます。
言語や文化の違い
日本では、日本語での指導で、英語に自信がない方でも安心して訓練を受けることができます。一方、アメリカは英語での指導が一般的なので、言語の壁を乗り越えながらの訓練となります。ただ、ユニバーサルエアーでは現地スタッフのほとんどが日本人なので、日本語での指導が主となります。英語に自信がない方でも安心して訓練を受けることができます。
まとめ【ヘリコプター免許ならユニバーサルエアー】
本記事では、国内でのヘリコプター免許の取得方法、免許取得の流れ、そして実際の体験談をご紹介しました。日本で免許を取得すると、日本の気候や地形を活かした訓練を実施できたり、英語が苦手な方でも免許取得をすることができます。一方、海外では短期間&格安で免許取得を目指すことが可能です。国内訓練とアメリカ訓練、それぞれの違いを理解した上で、将来の目標や現在の状況、予算などを考慮して、自分にあったフライトスクールを選ぶことが大切です。キャリアアップや趣味を充実させるために取得したいという方の挑戦を、心から応援しています。
フライトスクール選びにお困りの方は、自分自身に合ったスクールを見つけるためにも、まずは資料請求からはじめてみましょう。今回ご紹介したスクールにご興味をお持ちの方は、下記のURLから資料のご請求をしてください。
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